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当ブログでの警告が的中!ビットコインで大損者続出!仮想では無く幻想通貨! [新世界秩序が分かると世界が見える]

20180119-1.jpgこれまで当ブログで再三に渡り警告して来ましたが、ついに大暴落が始まりました。


20180119-2.jpgビットコインの値動きを長期的に見て戴いた方が分かり易いので過去5年間の値動きをグラフにしてみました。


ご覧いただければ分かると思いますが、ビットコインは昨年5月頃から値が上がり始め秋ごろに急騰した為にマスコミで騒がれる度に急激に値を上げていました。


つまりマスコミが騒ぎ出したら売り時である事は相場の世界の常識ですが、相場恐ろしさを知らないで自分は儲けられると言う根拠の無い自信をお持ちの方や欲望で買う方は常に損をさせられる事を忘れてはなりません。


つまり市場はこうした高値づかみしてくれる人や損をしたくないとロスカットせずに塩漬け覚悟で持ち続ける人々の損で成り立っていると言っても過言ではありません。


また、これを投資だと勘違いされている方も多く、はっきり言ってマネーゲームですのでゲーム感覚で出来る人でないと常に損をさせられる筈です。


ゲームと割り切ったギャンブラーでも勝敗率は2分1をキープできるかが重要で、更に心理戦で自分の誘惑に勝てれば儲けの方がやや多くなるかも知れません。


しかし、ビットコインは胴元だけが儲かる仕組みですから参加している内にお金が吸い取られるか、消えてしまう仮想通貨処か幻想通貨と言うべきだと思います。


このビットコインもある情報筋の情報では国際金融資本家ロスチャイルド系の人達が作ったと言われています。


私も若い頃に英国の金融機関で仕事をしていましたが、彼らの手法に感心させられたのは、無からお金を作り出してしまうスキームで一定の条件と言う枠組みを設定してしまえば儲かるのです。


そのスキームを顧客が利用して貰えればマネーゲームが始まり、リスクヘッジする側、リスク覚悟でそれを受ける側で儲かる事もあれば損をする事もあるのですが、リスクを嫌う方はそれに対する対価を支払う事で成り立ってしまいます。


こうした手法で現在も様々な金融商品が作られていますが、基本は同じでリスクを回避したい側とリスク覚悟で儲けようとする背反する人達でこうした市場は構成されています。


ビットコインもこうした背景から出て来たスキームですから確実に儲かるのは胴元だと言う事です。


このスキームを読み解くカギはロスチャイルド家の家訓のConcordia, Integritas, Industria(調和、誠実、勤勉)という3つを正確に理解すれば見えて来ます。


Concordiaの意味は、意見の一致とか調和と訳されますが、ハーモニー(harmony)の方の調和でこれは古代ギリシアに淵源しますが、事物や事象の全体的な均衡の美を表す観念です。


つまり、ギリシア語ハルモニア(harmonia)は、大工仕事で建材の各部をたがいに嚙み合わせ、ぴったり接合することを意味していますので、石工と関わりそれはフリーメイソンと繋がりを示しています。


Industriaはイタリア語で工業の意味で勤勉を意味します。


要するに全体の調和を考えながら緻密な計画を立てて勤勉に推し進めなさいと家訓しているのです。


これは、日本人の感覚に非常に近い事に気付く筈で、こうした類似点から日ユ同祖論、つまり日本人とユダヤ人は共通の先祖を持つ兄弟民族でありイスラエルの失われた10支族の1支族であるという説が囁かれています。


ネット上の書き込みを見ますとロスチャイルドの金融支配を終わらせる為にビットコインが出来たかの様な事を書かれている方がいらっしゃいますが、間違いであると言わざるを得ませんし、意図的に流されている可能性があります。


その理由は、ロスチャイルドの様な国際金融資本家の目指しているものが地球政府ですから、個別の国家が管理する貨幣よりも、世界共通通貨を最終的に目指す事になるからです。


地球政府は正に現在のチャイナ共産党と全く同じで、人民の上に政府があり、その上に憲法があり、更にその上にチャイナ共産党があり、その頂点にごく一部の特権階級が居る社会で、警察や秘密警察による統制国家になってしまいます。


地球政府の仕組みとチャイナ共産党の仕組みとほぼ同じですから、特権階級の支配下で自由や言論空間も無くなり、人々は搾取される奴隷の様な生活を強いられる事が予想されます。


つまりこれが新世界秩序なのです。

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東京株式市場の新年の26年ぶり高値や株価続伸は浮かれ過ぎにご注意! [新世界秩序が分かると世界が見える]

20180105-1.jpg年が明けますと東京株式市場は株価続伸が報道されていますが、上の日経225指数の値動きを1時間足にしてみますとご覧の様な急激な上昇である事が分かります。


つまり、短期間で乱高下する事が予想されここのところの株価上昇は、来週には調整局面が出て来る事が予想されますが、上昇傾向は強く当分続きそうです。


この日の東京市場の値上がりの要因は米国市場での株価の値上がりが反映されたものと思われます。


20180105-2.jpgこれは、S&P500指数の値動きの推移を1時間足だチャートにたものですが、ぐいぐいと力強い値上がりが続いていますが、これもやがて調整局面を迎えますが、上昇傾向は強くこれも当分続きそうです。


現在の株価の上昇の背景にはアンチ・グローバニズムがあり、アメリカの衰退の原因がグローバル化にあった事に気付き始めた為です。


失われた30年を振り返りますと、正に価格競争で初期は、墨田区の緑町にあった船橋屋、押上にあったコヤマの様な現金問屋が倉庫に眠る在庫品を買い叩いて安く売る事で急成長しました。


これがグローバル化が進むと生産が安い人件費を求めて海外の新興国に移転してしまい、産業の空洞化が起こりました。


これまで製造業を支えて居た人達は転職せざるを得なくなり、これまで日本的経営で終身雇用で守れて来ましたが、小泉純一郎首相が2001頃から掲げた聖域なき構造改革(小泉構造改革)で2004年には労働者派遣法の改正が行われ終身雇用に基づく日本的経営が崩壊します。


これにより、派遣労働者が増えると共に非正規雇用が増えてしまい、低賃金による生活苦や仕事を失った事による苦痛から自殺者が毎年3万人を超える状況が10年以上続き合計で30万人以上が自殺しています。


この自殺者30万人を超える数字は大東亜戦争で死亡した軍人210万人、民間人80万人ですからこの両方を合わせた290万人の約10分の1以上の数ですから、戦後の大量殺戮と言っても過言ではありません。


日本の政治がおかしいのはこの息子が将来の総理候補として反日マスコミが持ち上げているのを見ますと、人物像よりも人気投票と化した選挙の投票結果がこの様な悲惨な結果をもたらしたのではないでしょうか。


こうした結果、現在の労働者の約4割が非正規労働者になってしまいました。


労働者派遣法の改正の背後にはグローバル化があり、アメリカの外圧で日本の終身雇用制度が破壊され、製造業を中心とするオールドエコノミーから、IT企業などに代表されるニューエコノミー(new economy)へ転換されました。


これも正にアメリカの金融エリートが推進するグローバリズムで、国境の壁を無くし世界中を価格競争させる事で世界の富をかき集めてしまう新世界秩序(New World Order)の仕組みに巻き込まれてしまっているのです。


この価格競争は結果的に消費財は増えたものの、肝心の購買層の所得が減り消費が低迷し、これまで旺盛な消費を支えて来た中間層が没落をしてしまい、貧富の格差を生みました。


2004年7月の日本の所得番付の第1位はソフトバンク創業者の孫正義(54)年間収入は93億9600万円資産総額は6800億円、第2位はユニクロ創業者の柳井正(63)年間所得51億円資産総額は4300億円です。


これに対して年収が200万円以下の働く貧困層(working poor)が2016年分の民間給与実態統計調査によると、年収が200万円以下の人々は1132・3万人にまで増やしてしまいました。

ここまで格差が開いてしまいますと政治の力で建直さなければなりませんが、現在の小選挙区制では政党に所属する議員しか国会や都会議員になり難く、政党所属の議員は党議拘束があり、幹部がグローバリストなら何も出来ません。


本来政治家幅広い知識と豊富な人生経験から磨き上げられた見識が重要ですが、最近政治家の質が低下しているのは大政党の幹部が仮に無能でも、使い易い使い走りや操り易いイエスマンしか使えない事に原因がありあそうです。


更に日本のマスコミはGHQの占領政策時代からグローバリストに支配されており、未だにアメリカの統制下で真実が報道出来ず、事実無根の慰安婦問題が報道されても米軍の残虐行為や慰安婦問題が報じられないのはこの為です。


私も若い頃はグローバリズムの真っただ中で為替ディラーをしていましたが、優秀な新入社員が入って来ても職場研修をしているとその内何人かはこんな仕事はとても出来ませんと言われ辞めてしまう人々を見て来ました。


その理由は世界を相手に働くグローバルな仕事は、多くの日本人には向かない仕事で、それは生き馬の目を抜くと言われ、他人を出し抜いて利益を得る、一瞬の油断も隙もない仕事で、まさにアメリカのウオール街そのものでした。


つまり精神的に打たれ強い人間でないと精神的に病んでしまいますし、毎日が真剣勝負でストレスとの戦いですから単なるゲームと割り切る事や、だめならあっさりと見切りを付ける必要があります。


グローバル社会に向く人は全世界を見ても少数派(minority group)だと思いますし、人々が安心して暮らせる社会では無く、究極的には世界統一政府となり、一部の特権階級だけが富と権力を独占する共産党政権と同じになります。


世界はこの新世界秩序(New World Order)に気付き始めています。


人々が幸せに暮らせる為にはグローバリズの罠に嵌らない事ではないでしょうか。

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戦争はこうして始まる!トゥキディデスの罠に陥る米国とチャイナ!歴史は繰り返される! [新世界秩序が分かると世界が見える]

20171217-1.jpg最近の世界情勢を見ては居ますとアメリカとチャイナの関係が覇権を巡り緊張度が増して居る様に感じられ、約2400年前に起きたスパルタとアテネの摩擦から生まれた戦争、所謂トゥキディデスの罠(The Thucydides Trap)に陥る危険性が指摘されています。


つまりアメリカと言う覇権国家とチャイナと呼ばれる振興国家が覇権を巡り衝突し戦争になる事は世界史を知る人なら容易に想像が付くもので既にその兆候が見えています。


習近平チャイナ共産党総書記が発表した中華人民共和国の統治理念に「中華民族の偉大なる復興」を掲げ、猛烈なスピードで軍事力を強化している背景にはトゥキディデスの罠に嵌ってしまい抜け出せそうもないからです。


当然アメリカも知識人を中心に警戒し始めており、既に経済的に侵略されている事を米通商当局は認めており、チャイナが過剰な生産能力を背景に世界の鉄鋼、セメント、アルミ、ガラス、船舶市場を席巻している事は安全保障に関わる重大侵略として捉えています。


アメリカはチャイナの過剰生産能力や市場をゆがめる補助金、海外への知的財産権を伴う技術移転を企業に迫るなど戦略的にアメリカの産業基盤の破壊工作が仕掛けれている事に気付き出しました。


日本も既に侵略されており、新幹線技術等は盗まれてしまい日本の生産量を遥かに上回る実績を作り日本の新幹線が売れなくなっています。


今から30年ほど前、私は機械の設計事務所を経営していましたが、最先端の技術を持つ製造ラインを大手電機メーカーのSONYがチャイナに輸出し、そのノウハウまで教えてしまっている事に愕然としましたし、これで大丈夫なのかと言う疑問持ちました。


当時は下町の中小企業はこうした特需でフル操業状態で、納期遅れはほぼ当たり前の状態でしたから、経営者の中にはチャイナに工場を作り現地生産をする者も居ました。


こうした方の口癖は「日本よりも20年遅れている」と上から目線で彼らを見て居ましたが、10年もすると逆転され結果的に現地工場と仕事を取られてしまい投下した資本すら取り戻せず消えて行った方が結構いました。


現在のSONYのどうしようも無い状態を見えればその怖さがわかるのではないでしょうか。


私が早い段階でこうした業界に見切りを付けて専門である金融界に入ったのは、日本の製造業がダメになる事が予測出来た事や労多くしてその報酬上がる気配が無いからでした。


結果的に日本の製造業はその後のプラザ合意以降の為替レートの円高ドル安誘導で生産拠点がチャイナに移り産業の空洞化が起こり衰退してしまいました。


この時、痛切に感じたのは日本はアメリカの属国で、アメリカの外圧には屈する事しか出来ない国であり、アメリカで起きて居る事はやがて日本でも起きる事、グローバル化で格差が拡大する事もその頃には既に知っていました。


これから何が起きるかと言えば、世界的な産業回帰や反グローバリズムで、更にチャイナ離れが進みます。


チャイナは、諜報活動で技術を盗んだり、メディアをコントロールする為に電通が乗っ取り、諜報活動やプロパガンダ放送が流される様に対日工作が進んでしまいました。


放送を押さえられてしまいますと庶民は知らない間に洗脳され、選挙等でも特定の政党が有利になるよう誘導されてしまいます。


ですから、当ブログではマスコミが報じない重要な問題を世界のニュースから情報を集めお知らせする様に努力しています。


当然ブログには書けない内容もありますので区政報告会では分かり易く解説して、より多くの皆様に本当の事を知っていただく為に活動をしています。


我が国はスパイ防止法が無く諜報機関の存在しませんからスパイだらけだと思われた方が良いと思いますし、報道の愚民化は甚だしく、お相撲さんの喧嘩をまだ報じている背景には、本当はニュースがあっても報道出来ない事情があるそうです。


最近は当ブログに取上げて居る様な世界的な大ニュースがあるにも関わらず、お相撲さんの喧嘩ばかり放送されているのは不自然だと思いませんか。


最近ではテレビのニュース番組やバラエティーが面白く無いとネットテレビの方が見られる傾向なのは、電通がテレビ番組や制作会社まで牛耳っているからだと言われています。


当然視聴者はテレビや新聞は見なくなって居ますから広告料収入も激減している筈です。


収入が減れば減るほど逆に反日企業の電通が幅を利かせ、番組の中身や新聞記事まで細かく統制しているとマスコミの友人は言っています。


恐ろしいのはトゥキディデスの罠に日本も嵌められるか巻き込まれる恐れがあり、現実の問題として既に巻き込まれています。


テレビでお相撲さんの喧嘩を未だに放送される背景には、外国人力士同士の喧嘩であり、相撲を通じた事実上の移民受け入れ、元関取が本国では政治家になったり実業家になったりしている背景には新世界秩序との繋がりが疑われます。


つまり移民に厳しい我が国で移民の解放を暗に迫る為に長々と報じている感じも致します。


また、日韓関係がこれ程悪化しているにも関わらずタレントさんが、韓国人の焼肉店に訪問し食事をするシーンを放映したり、チャイナ国内で日本の好感度が上がっているかの様な報道の裏では日本人に投資をさせたいと言う意図がありそうです。


世界史を見ればこうした報道が戦争のベースを作り国民を戦争に駆り立てて来た事を忘れてはなりませんし、公共放送のHNKが日本貶める様な番組を作り放送している事がネット上で暴露されているのは、ネットが客観的に物事を知る為のツールになっています。


北朝鮮はチャイナが利用しているに過ぎず、ここで戦争が始まればチャイナも参戦して来て大規模な戦争に発展する恐れがある事は歴史が既に教えています。


平和を願うならチャイナ製品は一切買わない事が明日の平和に繋がり、所得を増やす結果に繋がるのではないでしょうか。

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米CNNに見る対日プロパガンダ!「日本は移民なしで生き残れるのか」報道の嘘!第3話 [新世界秩序が分かると世界が見える]

20171210-1.jpgご覧のグラフは内閣府が出している日本の生産年齢人口の推移と線より右側が推計値です。


つまりこの推計値に秘密があり、「米CNNに見る対日プロパガンダ!「日本は移民なしで生き残れるのか」報道の嘘!第3話」の「現場の声」では、外国人労働者無で現場は立ち行かないかの嘘が挙げられています。


上記グラフの推計値はあくまでも日本の生産年齢人口が15歳から64歳に設定されており、意図的に生産年齢人口が激減するかの様に見せているに過ぎません。


その理由は、こうした危機状況演出する事で、年金保険料や後記高齢者対策費が増えて増税が必要であるかを国民に納得させようとする意図があるからです。


グローバル化を唱える新世界秩序を作ろうとする側は、将来ここまで生産年齢人口が減ると言う危機感をあおり、移民を受け入れなければ労働力不足になり生き残れないと言う論理展開です。


20171210-2.jpgしかし、このグラフをご覧ください、64歳を過ぎて定年退職後も働き続ける様になれば就業者数の減少は大幅に減らせるのです。


我が国は超高齢化社会を迎えても、その分人の寿命が平均で20年は伸びて居ますので、例えば定年を65歳で区切るのではなく、更に15年働ける環境を作り80歳定年制にして生産年齢人口の定義を変えれば生産年齢人口は余り減らないのです。


20171210-3.jpgこのグラフは内閣府が出したものですが、高齢者の体力・運動能力が15年間でご覧の通り伸びており、寿命が20年伸びても体力や運動能力は衰えていない事が分かります。


つまり、これまでの高齢者よりも元気でまだ働ける高齢者が多く、この高齢者を活用すれば移民等を入れなくても生産を支える事が出来るのです。


経団連や商工会議所の幹部が外国人労働者を入れようとする背景には、人件費を安く抑えようと言う意図があり、目先の利益しか考えず長期的な影響や人件費を高くしないと消費が増えないと言う経済の原理を理解していないからです。


20171210-4.jpgこれは主要先進国の高齢になっても働いてお金を稼ぎたい高齢者の割合を比較したグラフですが、日本人男性の約半分が働き続けたたいと考えており、世界的に見ても約3割以上が働き続けたいと思っている事が分かります。


20171210-5.jpgこの図は高齢者の労働率を上げる事が出来れば人的資本が青い線の様に増える事が分かります。


この事は、仮に超高齢化社会になったとしても高齢者が働き続ければ、必要な労働力は確保されると共に、スキルアップが図れれば更に生産性は上がる事を示唆しています。


移民を入れようとする人達の最大の目的は勤労者の所得を下げさせる事、移民が持ち込む諸問題(治安の悪化、宗教対立、民族対立、文化的対立、貧困等)が持ち込まれ国を分裂させ、国力を弱体化させる目的があります。


一般にグローバル化社会になりますと、国の国境と言う概念が邪魔になりこれを取り払おうとします。


国境と言う垣根が無くなりますと、価格競争もグローバ化しますので人々の所得は次第に低くなり、その一方で一部のエリート層は、価格競争で先々値下がる事が予想されますので、先物で売って下がった所で決済すれば大儲けです。


つまり、勤労者は働けば働く程、物の供給を増やしますので価格競争で手取りが下がりますが、反対に値下がりを予測して先物で売っている側は、価格が下がる程大儲けしますから、貧富の格差がどんどん広がります。


新世界秩序は、一部の金融エリートが富を稼ぎ出し易くする為に仕組まれた罠が張り巡らされている様なもので、マスコミ等が使われてグローバル化や移民が必要だと思わせて洗脳してしまうのです。


洗脳された者はどんどん消費が促進され、しまいには借金だらけとなり、借金奴隷にされてしまいますと、ここから抜け出す事は出来なくなります。


こうした洗脳は、未就学児時代に保育園等に入れてしまいますと、園側の都合で子どもを管理しなければなりませんので自分で考えて、自分なりの行動を作り出せる子どもが育ちません。


それは、園側が管理し易い様に自分で考えて行動する隙を与えずに、考えなくても良い方向に誘導してしまい、言われた事は出来るが、自分で仕事を創り出したたり困難に挑戦する人材は育ちにくくなります。


裏を返しますと、大企業が本当に欲しい人材は幼年期にどの様な環境で育ったのかや、門地を見極める事は憲法で禁止されている為に公にされませんが無視できない傾向がある様です。


話は逸れてしまいましたが、マスコミ報道の裏には様々な思惑で記事が作られたり、情報がコントロールされていますのでそれを読み解く力が必要でそれが本当に正しいのか日頃から検証できる目を養う必要がありそうです。


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米CNNに見る対日プロパガンダ!「日本は移民なしで生き残れるのか」報道の嘘!第2話 [新世界秩序が分かると世界が見える]

20171203-1.jpgこのグラフは日本の人口割合とその将来人口推計で2015年から50年後の日本の年齢層別人口を推計したものです。


このグラフを参考に「米CNNに見る対日プロパガンダ!「日本は移民なしで生き残れるのか」報道の嘘!第2話」は「超高齢国家」についての指摘がされていますので検証してみましょう。


この指摘の中には、「1641年から1853年までの間、国民の出国と外国人の入国を禁じた鎖国があったが、チャイナとオランダの商人だけは九州・長崎の港への出入りを許されたと前書きあり1955年から1973年までの高度経済成長期も外国人労働者に頼らなかった」と前書きがあります。


しかし、バブル期の「1980年代の終わりに一度だけ、人手不足の悪化が懸念され、外国人労働者の受け入れの可能性が議論されたことがあるという」のです。


「1988年以降、厚生労働省(1988年当時は労働省)は高度な技能や能力のあるごく少数の外国人を歓迎してきた点や1990年代には、日系人(外国に移住した日本人の子孫)を対象とした特別なビザ制度で日本への帰国を促し始めた」と言う経緯が示されています。


「しかし、未熟練労働者に対しては依然として扉は閉ざされたままだ」と言う論理展開になっていますが、論理のすり替えがあります。


つまり、日本は一貫して外国人労働者や移民に頼らずに、組み立て工場等ではオートメーション化や産業用ロボットによる省力化を進める設備投資がされていましたので労働力を外国人に頼る必要がありませんでした。


結果的に銀行からお金を借りて設備投資が増えましたので、市場に出回るマネーストック(通貨供給量総量)が増えて好景気が実現しました。


こうした事にはこの記事は一切触れないまま「日本は移民なしで生き残れるのか」という話に変わり、報道の嘘があります。


私はこの頃、機械の設計会社を経営していましたので、工場等で人が足らなければメカトロニクスで補うと言う方法で、作業現場を観察しながら、人がやる作業をロボットやオートメーション化して機械が仕事をして人は機械化出来ない作業に回す対応が取られていました。


はっきり申し上げて次から次へ仕事が来て設計が終わっても生産や組み立てが追い付かない状態でしたので朝から深夜まで働いている状態でした。


こうした状況で、何も分からない外国人労働者が来ても、教育に時間がかかる事や外国人を教育する人材がいませんからそもそもあり得ない話だったと思います。


そんな時間があるなら、省力化の為の機器を導入するのが現実です。


日本は日本人にしか出来ない微妙なセンスとかこだわりの様なものがあり、単純労働者では無く一人一人が技術者であり職人ですから、外国人労働者に任せられない事が多いのです。


この記事の中には移民容認派の人が「来日を希望する外国人肉体労働者向けのビザがあれば日本の人手不足は解消する」と主張していますが、これは嘘で現場の効率は逆に悪化する事は言うまでもありません。


その理由は、現在の工場では単純労働が極めて少なく、大昔の様な朝から晩まで同じ作業させられる現場は既にありません。


デフレ経済や産業の空洞化で単純労働は既に海外に行ってしまっていますから、より高度な熟練を要する作業や創造的な作業が求められますので、単純な肉体労働はありません。


建設工事現場でも、きめ細やかな技術的指示があった上で、更に現場で図面に無い問題が発生しても柔軟に対応するノウハウや技術が必要になります。


更に記事の中には「政府は低技能の外国人労働者たちが日本人と同じ権利を得られる長期的な移民戦略を策定せず、彼らの一時滞在を可能にする「裏口」的措置を選択し続けている」と批判していますが、このレベルの労働者は単に使えませんから必要とされないだけです。


この中の「裏口」的措置と言って居る部分は嘘で、こうした人達が難民申請しており、充分に調査しないと場合によっては人命に関わる事ですから時間をかけて慎重に調べている間に過ぎません。


移民を入れたい人達は、日本を破壊しようとしているのではないでしょうか。


この背後には新自由主義とかチャイナとか新世界秩序があると思われます。


つまり、自分の給料が稼げない人達が大量に入って来ますと、本当に必要な人材の仕事上の負担が増すばかりです。


更に、人種的対立、宗教的対立、文化的対立など様々な対立を生みますので結果的に国家を分裂させようとしているのではないでしょうか。


究極には、国家が国民が守って居る為に、世界を支配しょうとしているグローバリストは国と言う壁を取り除いてしてまい人々を直接操り易い様に無防備な状態にしたいのです。


行きつく先は、借金奴隷です。


第3部に続きます。

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貿易統計から分かる北朝鮮を操る本当の黒幕!お金の流れは嘘をつかない! [新世界秩序が分かると世界が見える]

20171201-1.jpgこれは米CNNが30日の米国内での放送で流され、トランプ米大統領は中国の習近平(シーチンピン)国家主席に電話して、北朝鮮に対する石油の供給を断つべき時だと促した事に関連して北朝鮮の輸出の75パーセントがチャイナである事を明らかにしました。


この北朝鮮の対チャイナ輸出統計から、実は北朝鮮の黒幕が誰かが読取れるのです。


20171201-2.jpg11月22日在韓米軍連合司令部が公表した監視カメラの映像ですが、ご覧の北朝鮮兵士は13日に共同警備区域(JSA)非武装地帯の筈ですが、同僚の兵士が背後から射撃する中を走り抜けて韓国側に脱北後意識を失いました。


この兵士は5発の銃弾を受けながらも17日には意識を回復し、治療に当たった韓国の医師は、兵士の体内に大量の寄生虫を発見し、こうした健康状態から北朝鮮住民の生活ぶりをうかがわせました。


この事と北朝鮮の輸出の75パーセントがチャイナと言う現実がら推測できるのは、北朝鮮の輸入の大部分が核開発やICBMの開発に必要な軍事部品や材料である事、人民の為の食料は微々たるものである事が読取れます。


当然、アメリカのトランプ大統領はこうした事を把握して居ますので、本当の黒幕はチャイナである事を知っていますから、本音はチャイナはテロ支援国家に指定したいのですが、チャイナを利用して金儲けをするグローバリストの動向も警戒しているのです。


米朝戦争は米国とチャイナとの代理戦争とも言えますので、戦争が始まれば世界経済に大きな影響が出ますので注意が必要です。


特に日本はチャイナの対日戦略として既に謀略戦が行われており、テレビや新聞が反日的番組や報道が繰り返されているのはこの為です。


先日、私の所に元新聞記者の人達が集まり、横網町公園の関東大震災朝鮮人慰霊碑の問題など史実に無い事が報道されるのは何故かに関して午前0時近くまで議論しました。


その結果見えて来たのが、大手広告代理店の電通が報道も牛耳っており、まともな報道をしようとするとキャップに止められる事が何度もありこれが常態化して居て、優秀な人材は他の業種に転職してしまい受け売りやイエスマンしか残らないのだそうです。


電通は、設立当時電報を扱う通信社で日本電報通信社と言う社名であったそうで、三代目の上田碩三社長が昭和22年に連合国軍最高司令官総司令部(GHQ(General Headquarters))により公職追放されて以来、海外の諜報機関にコントロールされて来た様です。


1.仕事は自ら創るべきで、与えられるべきでない。


2.仕事とは、先手先手と働き掛けていくことで、受け身でやるものではない。


3.大きな仕事と取り組め、小さな仕事はおのれを小さくする。


4.難しい仕事を狙え、そしてこれを成し遂げるところに進歩がある。


5.取り組んだら放すな、殺されても放すな、目的完遂までは……。


6.周囲を引きずり回せ、引きずるのと引きずられるのとでは、永い間に天地のひらきができる。


7.計画を持て、長期の計画を持っていれば、忍耐と工夫と、そして正しい努力と希望が生まれる。


8.自信を持て、自信がないから君の仕事には、迫力も粘りも、そして厚味すらがない。


9.頭は常に全回転、八方に気を配って、一分の隙もあってはならぬ、サービスとはそのようなものだ。


10.摩擦を怖れるな、摩擦は進歩の母、積極の肥料だ、でないと君は卑屈未練になる。

この中の一部には「周囲を引きずり回せ」「摩擦を怖れるな」と言う部分にグローバリスト的な発想が見られます。


これが1970年代になると更にグローバリスト色が強い「戦略十訓」が作られ意図的に消費を喚起させる手法を取る様になります。


1.もっと使わせろ


2.捨てさせろ


3.無駄使いさせろ


4.季節を忘れさせろ


5.贈り物をさせろ


6.組み合わせで買わせろ


7.きっかけを投じろ


8.流行遅れにさせろ


9.気安く買わせろ


10.混乱をつくり出せ

正に新世界秩序の先兵として大衆をコントロールして来た事が伺われます。


特に10番目の「混乱をつくり出せ」は正に韓国を利用して歴史修正主義と言う混乱を起こさせ、韓流ブームを起こしたかと思えば朝日新聞も認めた存在しなかった慰安婦問題で意図的に日韓関係を悪化させました。


その背後には、戦争を起こして「もっと使わせろ」建物を破壊して「捨てさせろ」、混乱させて「無駄使いさせろ」と言う具合で国益よりも金儲けが優先である事は、パナマ文書にDENTSU SECURITIES INC.とあり税逃れをしている疑惑もあります。


2020年東京五輪招致における裏金関与疑惑も英国のガーディアン紙にスクープされており、シンガポールのコンサルタント会社200万ユーロ(約2億4800万円)を振り込みこの金がラミーヌ・ディアック国際オリンピック委員会委員に渡っていました。


こうした事実をみても外国の諜報機関の一部になっている事や日本の企業であるにも関わらず、日本の国民に浪費させる誘導を行う点でも、混乱を意図的に作らせる点でも新世界秩序と深い関わりが伺われるのではないでしょうか。


テレビや新聞の記者が、真実の報道をしようとしてもキャップに上げた段階で跳ねられる理由は、電通の気に入らない記事を掲しますと、広告枠を削られてしまい会社を存続出来なくなると言う理由があるそうです。


しかしながら、記者が足で稼いだ記事が無くなれば購読しても面白くないので視聴者や読者が激減しますので、いずれテレビも新聞もインターネットに変わるものと私は予想しています。


私も毎日ブログを書いているのは、テレビも新聞に変わる媒体としてネットが利用される事を進めると共に、マスコミが報じないニュースや出来事を分かり易く解説して現在の世界や経済、政治情勢を伝えたいからです。

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米CNNに見る対日プロパガンダ!「日本は移民なしで生き残れるのか」報道の嘘! [新世界秩序が分かると世界が見える]

20171127-1.jpg米CNNの日本語版サイトに3回シリーズで連載されている「日本は移民なしで生き残れるのか」と言う記事に対日プロパガンダの臭いがします。


「厚生労働省の予測では、国の総人口は2010年から2060年までの50年間に4000万人以上減って、8674万人になるという」下りは人口センサス(census)からの引用と思われます。


この人口センサスは、人口の傾向から機械的に計算するだけなので長期的な計算を行うとその結果は人口激減とか反対に人口爆発という大変深刻な結果が出てくるものです。


これはお役人が議案等を通し易くする為に無能な政治家に見せて危機感を煽る為に使用するパターンです。


この記事の場合は、日本の高齢化で生産年齢人口が減れば人手不足になる事は分かりますが、現在の人口減少の理由は、世帯主の所得が減った事で家庭の主婦働きに出る様になり出産を控える傾向があるからです。


つまり、人手不足で人件費が上がれば再び世帯主の所得が上がり、主婦が家計の赤字を補う為にパート等で働く必要が無くなれば子供2人以上生める環境になれば再び人口は増えます。


CNNの記事にある外国人労働者や移民を入れてしまいますと、労働過剰となりサララーマン層の所得は再び減少し、更に少子化が進み、逆に移民した人々は所得が増えたので更に子供が増えてしまいます。


これは、アフリカから大量の奴隷を労働力確保の為にアメリカに持ち込んだ奴隷商人や資本家が金儲けの為に利用した結果、今では移民だらけで先住民は居留区に押しやられ、利用した筈のアングロサクソン系のアメリカ人がまちから追い出されはじめています。


日本人はこうした歴史を知っていますので移民には厳しいのは当然ですが、経団連や商工会会議所幹部は金儲けしか考えておらず、人手不足を理由に移民を入れたがっていますが、この背後には新世界秩序が見え隠れしています。


私は、「ジャパンワズナンバーワン」と言われた時代、世界の金融の中心で働いていましたので、その力の源を知っていますが、それは日本的経営にあったからこそ実現出来たと思います。


当時の企業は社員を安く使う事はせず、社員の給与を高くする為に、能力の無い社員には会社が教育して高給の稼げる社員に育て、会社はアットホームな家庭の様な環境で定年又は定年後でも働ける環境でした。


事実、私は機械の設計など全く出来ませんでしたが、入社後各機器のメーカーに研修に行かされそこでの試験に合格して資格をもらい会社に戻ると直ぐに次のメーカーと言う具合で殆ど会社に居ませんでした。


会社に戻ると先輩と企業を回り故障した機械を修理したり改造する為の設計やイメージだけの状態から機械を設計してお客様に納品する仕事をしていました。


その後転職し、国際金融界に入ると英語力が問われましたが、会社はベルリッツと呼ばれる当時大変高額な授業料の学校の先生を毎日呼んで下さり英語の特訓をして下さいました。


つまり、企業は付加価値の高い人材を育成してくれたのですが、小泉純一郎首相時代になると米国からの外圧で労働法改正で派遣労働が認められ、企業は社員を使い捨てにする方向に向かってしまったのではないでしょうか。


この時期は竹中平蔵氏がもてはやされ新自由主義へと社会が変わり新世界秩序が背後にあるグローバル化が進みました。


次回に続きます。

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国際通貨基金の今年のGDP予測!英国フランスに抜かれ5位から6位に転落! [新世界秩序が分かると世界が見える]

20171126-1.jpg国際通貨基金(International Monetary Fund, IMF)が今年の世界のGDP予測を公開しましたのでお知らせ致します。


第1位 米国の19兆4000億ドル(約2173兆円)


第2位 中国が11兆9000億ドル


第3位 日本4兆9000億ドル


第4位 ドイツ3兆7000億ドル


第5位 フランス2兆5750億ドル


第6位 英国2兆5650億ドル


第7位 インド2兆4000億ドル


となっています。


注目されるのは、2016年2兆6291億ドルで5位だった英国が2017年にはフランスに抜かれ6位に転落している点で、その理由として英国のEU離脱によるものと説明されています。


しかし、その差はごく僅かなもので、これは、新世界秩序を主導する側のIMFのGDP予測ですから実際の所は正確には分かりません。


裏を返せば、英国がフランスにに負けたとしてもEU離脱の影響がこの程度だったとも言えるのです。


しかし、マスコミの報道では「英国の順位下落は昨年6月の欧州連合(EU)からの離脱決定後、経済成長率が急速に減速したことを反映している」とか「通貨ポンド安が急激に進み、消費者支出が落ち込んで物価は上昇」と言う論調が見受けられます。


更に「世界5位からの転落は、EUから離脱すれば英国経済はより強固になるとの同国政治家らの主張に冷水を浴びせる材料となっている」とか「デービス離脱相は今年9月、英国経済は世界5位と自負していた」とEU離脱派をけん制しているのは何故でしょうか。


これが新世界秩序を進めるごく僅かな金融エリート層に支配されたマスメディアの論調で、マクロン大統領誕生でEU残留派が優位に立ったかのプロパガンダが行われています。


2016年に6位だった頃のフランスGDPは2兆4664億ドルその差は986億ドル増加ですが、その一方で英国は641億ドルの減少に過ぎず、通貨ポンド安が急激に進んだ事影響に過ぎません。


これは、世界の金融市場であるロンドンから一時的にポンドを売りドルやユーロ買いが起きて資金が流出した為に英国の国内経済が縮小し、ポンド安から輸入品が値上がり消費が抑えられたものと考えられます。


裏を返すとポンド安は輸出し易くなりますので、産業の空洞化を防いで国内回帰に向かわせ、失業率が下がる筈です。



20171126-2.jpgこれが英国の若者の失業率(United Kingdom Youth Unemployment Rate)の推移ですが昨年のEU離脱後若者の失業率が12.8パーセントから11.8パーセントに10ポイント低下した事が分かります。


昔の英国を知っていますが、若者が大学を卒業しても就職できず、何年もぶらぶらし過ごす若者が非常に多かったのですが、だいぶ改善して来た事が伺われます。

20171126-3.jpgこれは全体の失業率(United Kingdom Unemployment Rate)ですが、EUを離脱後4.8パーセントから4.3パーセントに5ポイントも改善されています。


しんぶんやテレビなどのマスメディアの報道しか見ない又は知らないと情報が偏り、新世界秩序を進めようとされる金融エリートの罠に嵌ってしまいます。


結論から申しますと、英国のEU離脱で仮にGDPの世界ランクをフランスに譲ったとしても、失業率が改善されていると言う事は英国民の暮らしが豊かになった事を示しているのではないでしょうか。


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世界で次々に起こる様々な事件や紛争戦争・国際問題は何故起こるのか?第2話  [新世界秩序が分かると世界が見える]

20170820-3.jpg第1話に続き上記のピラミッド構造の解説をしますと、下から2段目にはWorld Population Controlつまり世界人口操縦とあります。


これは世界の人口が現在急激に増えており私が子供の頃には世界の人口は36億人と言われて居ましたが今ではその倍の72億人を超えている可能性があります。


新世界秩序では余りにも人口が多くなり過ぎるとコントロールがしにくくなる事から人口抑制が密かに行われている事が発覚しており、発展途上国ではワクチン接種が進んでいますがワクチンの中に不妊にしたり逆に重い障害が残るものもあります。


日本でもWHOから推奨され厚生族議員の多い公明党が推進していた子宮頸がんワクチンでは、その副作用で脳や中枢神経に異常が起こり身体に重大な障害が残る子供が出た割にはその効果は検証されていません。


他に注意すべきものは新型インフルエンザで毒性が強く強力な感染力があるウイルスが何時発生するかわかりませんし、意図的に研究開発される恐れがあります。


更に食品添加物等では長期に摂取すると健康障害を起こすものがあり、特にファストフードには大量の添加剤で味付けが行われており、子どもの好む味を人工的に作られたものが殆どです。


遺伝子組み換え食品では、種子が一度発芽して成長しても自ら次の世代の種子を作る事が出来ない様に遺伝子を組み替えてしまう事で、農家が常に種料メーカーから種子を買わざるを得ない仕組みが作られています。


つまり食料を独占する事で人口を抑制したり、食料品価格を高値に誘導して儲ける目的で、FTAやTPPで異常に安い価格に誘導し既存の農業を破壊しています。


続きは第3話をご覧ください。

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世界で次々に起こる様々な事件や紛争戦争・国際問題は何故起こるのか?第1話 [新世界秩序が分かると世界が見える]

20170820-2.jpgこれに見覚えがある方は多いのではないでしょうか、米ドル紙幣の裏に描かれたピラミッドとその頂上の三角の部分に何故か「目」が描かれているのでしょうか。


この目はAll-Seeing Eye of Got(全てを見通す目)とか、プロビデンスの目(Eye of Providence)とも言われています。


Providenceは「摂理」つまりすべてを治めるもの、その下に描かれたビラミッドと一体になるとTrinity(三位一体)つまりキリスト教の「父」と「子(キリスト)」と「聖霊(聖神)」を意味しています。


その上にはANNUIT COEPTISアンヌイト・コエプティス と書かれこれはラテン語で意訳しますと「我らの企てに神の賛意を得た」と言う意味です。


今度はその下をご覧ください、NOVUS ORDO SECLORUMノヴス・オルド・セクロールムと書かれています。


その意味は「時代の新秩序」となり、更に意訳しますと「新世界秩序」となります。


このアメリカが企てる「新世界秩序」を知れば世界で起こる様々な事件や紛争戦争・国際問題が何故起こり、知らない間に協定が結ばれ国も個人もがんじがらめされる状況が見えて来ます。


20170820-1.jpgこれはイギリスの著述家であるデイヴィッド・ヴォーン・アイク(David Vaughan Icke)氏がPYRAMID POWERとして指摘している「新世界秩序」の権力構造を示す図です。(出典:by David Icke An excerpt from "And the truth shall set you free" )


これによると、ほんの一部のグローバルエリートが全世界の頂点に立ち全てを支配する構造になっています。


つまり現在進行しているグローバリズムの辿り着く最終的な形はご覧の図の様になり、分かり易く言えば超管理社会、超監視社会になり、人々は奴隷の様に働かされ使い捨てられる構造なのです。


20170820-3.jpgこれは更に分かり易く描かれたピラミット構造の支配体制の図ですが、"You are here"「あなたはここです」の部分には"DEBT SLAVES"「借金奴隷」と書かれています。


その下に書かれている"BIRTH,SCHOOL,LABOR,TAXES,DEBT,RETIREMENT"「誕生、学校、労働者、税金、借金、退職後」つまりこのランクの人々は生まれた瞬間から退職後、つまり生涯奴隷で利用されるだけ利用させ使い捨てられる運命になってしまうのです。


そしてこの人達をコントロールするのが、下から二番目の"GOVERMENT,MEDIA,EDUCATIO"「政府、メディア、教育」が行うのです。


つまり、政府は様々な法律や規制、制度で人々を誘導し、メディアは嘘や偏向した報道で大切な事は知らせず、くだらない番組を流し続け大衆を愚民化しする為のマインドコントロールを行います。


学校教育では権威に弱く、管理し易い子どもを作る為に支配層に有利な規範等を叩き込みます。


長くなりますので第2話に続きます。


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